大前研一 デジタル・ディスラプション時代の生き残り方
大前研一(編著)
/プレジデント社
作品情報
【内容紹介】
これまでの産業はアナログ技術を前提に成り立っていたが、産業のデジタル化が進むにつれ、あらゆる業界に変革が求められる時代になった。
特に、デジタルテクノロジー企業の進展で、産業の仕組み、儲け方がこれまでと大きく変わってきている。
デジタル・ディスラプション時代に私たちはどうビジネスの仕組みを考え、生きていけばいいのか。
本書には、その答えが書かれている。
【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)
株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長
ビジネス・ブレークスルー大学学長
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。
日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。
著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。
マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。
2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
【目次より】
◆第一章 デジタル・ディスラプション時代の生き残り方――大前研一
◆第二章 Fintechビジネス最前線――北澤直
◆第三章 リクルートの「Airレジ」――大宮英紀
◆第四章 「第四次産業革命」の変化をチャンスに変える経営――菅谷俊二
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商品情報
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この作品のレビュー
平均 3.8 (5件のレビュー)
-
デジタル化による破壊的な変革。
2018年1月30日発売。
1章で大前研一が概況で話している「これからの新しいうねり」は2019年10月現在、当たり前すぎる話になってしまっている。
ある意味、凄い…速度でデジタル化が進んでいることを実感した。
ただ、この本から新たな流れを得ることはできない。(当たり前だけど)
「AndoroidはiOSをベースにしてつくられているので、iOSで動くアプリのほとんどがAndroidでも動く」と記載があるのだが、本当か?
Andoroid → Linuxから進化
iOS → Mac OS Xから進化
となっているので、そもそも起源が違うのでは?
少なくともAndoroidとiOSのアプリは別々に開発しないといけないと思うのだけど。
AIに対する記載も、AIがすべてを凌駕してしまうと記載したり、雑な記載が多いように思えた。
流石に最新の技術スピードにはついて行けていないのでは。続きを読む投稿日:2019.10.14
このレビューはネタバレを含みます
図書館で借りて読み終えて、発行日をみて驚き。
レビューの続きを読む
2018年1月30日
この時点でおっしゃっておられることが、まさに日本国内でも起こり始めています。(Uberは白タク規制や既存業界を守るということで法規制…が変わらずですが、Airbnbは一定の市民権を得ている。コロナ禍により外国人観光客の訪日が激減しているのではビジネスモデルの問題ではない)
先見性の高さに驚くと共に、この整理の仕方は非常に参考になります。
日本の法令の多くがポジティブリスト方式(例示されたもの以外は認めないという法律の規定の仕方)で規定されているが故に新しいものが出てきた時に柔軟な対応がしにくい側面があると言われている。
ディスラプターかどうかはさておき、過去に想像できていなかったでてきた時に、それは法令を遵守しているのか?とかの視点が入り、既存事業を守るような形になってしまうのかなとも。
このような時代に政府・企業・ベンチャー企業・個人それぞれはどのように動けばよいのかと提言されている内容についても非常にわかりやすいが、法改正が必要なものについては政府自体もDX観点での改革を進めて、公務員の雇用ということも課題となるかもしれないが、スリム化ができれば税負担を軽減することができ、結果として子供を生みやすく、育てやすい世の中を作ることができ、世界史上経験したことのない少子高齢化、人口減少社会を迎えている日本と言う国をより良くする事ができるのではないか。
企業に所属する一個人ですが、些少ながらも納税義務を果たしており、選挙権も有するわけですので、きちんと考えていきたい。
またおかねのデザイン北澤COO、リクルートライフスタイル大宮ユニット長、オプティム菅谷社長の取り組みのご紹介においても、なぜそれをやるのか、今どんな事ができているのかだけではなく、新たなテクノロジーをうまく組み合わせることで、今までにない新しい価値を生み出すことができているという点が、今後各企業が生き残るために取り組む際のプロセスを考える上で非常に参考となります。続きを読む投稿日:2020.09.03
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