デービッド・アトキンソン 新・生産性立国論 人口減少で「経済の常識」が根本から変わった
デービッド・アトキンソン(著)
/東洋経済新報社
作品情報
猫も杓子も生産性、でもほとんどの議論は間違いだ!
『新・観光立国論』(山本七平賞)で日本の観光政策に多大な影響を与えた筆者が、
今度は34年間の集大成として「日本経済改革の本丸=生産性」に切り込みます。
読めば納得、目からウロコ、歯に衣着せぬ「アトキンソン節」、全開!
【本書の内容】
・「良いものをより安く」が国を滅ぼす
・日本企業の数は「いまの半分」でいい
・最低賃金を上げて「経営者」を追い込むべし
・かつて「人口が半減した国」に学べ
・「女性優遇」では生産性は上がらない
・生産性を高めないのは「親を見殺しにする国」になる道 他
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日本人は「生産性」と「効率性」を混同しています。
たとえば、誰も求めていない商品を「効率よく」つくることは可能です。
しかし、売れない以上、「生産性」はゼロです。
生産性のないもののことを、無駄と呼ぶのです。
――デービッド・アトキンソン
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この作品のレビュー
平均 4.1 (44件のレビュー)
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過激な正論を、定量データの分析と共に示すデービット・アトキンソンの新作は、生産性に関する一冊であり、個人的にこれまでの著作の中で最も共感する部分が多かった。
昨今の働き方改革議論の中でも、効率性と生…産性をごっちゃにしている議論が一定程度混在しているように見えるが、生産性とは、GPDを人口で除した1人あたりGDPを指す。効率性論者が勘違いしているのは、いくら同じアウトプットを出すのにインプットとなる労働力を下げたところで、それはGDPを上げる方向には働かない(もちろん余剰時間で副業問等をするなら別であるが)ということである。
本書では、本当の生産性を上げるために、
・企業は顧客が望んでいる品質を向上させ、その対価としての価格をもっと上げるべき
・官民ともに女性の経済参加をより促進させるべきであり、子どもを持たない夫婦に対する扶養手当等の優遇策は一刻も早く廃止すべき
・日本は生産性の極めて低い中小零細企業が多すぎるため、最低賃金の倍増等により、これらの企業の統廃合を進めるべき
等の提言がなされている。
特に日本の企業数が多すぎるというのは非常に同感で、内需が縮小する中で、同業種の企業がこれほど多く生き残ってしまっている国は日本以外にはないだろう。ブラック企業に関する論調と通じるところもあるが、ブラック企業の多くは利益率が低い点に根本要因があるのだから、利益率の低いブラック企業を行き残すことに全く意味はない。そうした企業が中小零細企業に多いことを考えれば、そうした企業に対する無意味な補助金や事業承継に関する支援等は一刻も打ち切るべきだろう。
そういえば、これを読みながら思い出したが、日本の長寿企業をやたらと礼賛する風潮があるが、あれは全く理解できない。一定の利益率を出している長寿企業を礼賛する分には何ら問題がないが、長寿企業というだけで「だから日本は凄い」というような思考を持っている人とは個人的に関わり合いになりたくない。続きを読む投稿日:2018.03.10
観光立国への根本的改善には王道を改善し極める。その大切さを改めて伝えてもらったと思います。電化製品の衰退も、余計な機能にこだわったせい。全てに共通する日本の課題ですね。
投稿日:2023.09.07
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