日本経済 黄金期前夜
永濱利廣(著)
/東洋経済新報社
作品情報
テレビでおなじみの人気エコノミストが大胆予測!
それでも、日本経済は沈まない!
経済は「環境」と「政策」に左右されます。
だから、それらが今とそっくりの時代がもしあれば、
今後の日本経済に何が起きるかを予測できるはずです。
しかし、そんな都合のいい時代があったのでしょうか。
実は、あったのです。
それが1986年と、2014年の日本です。
80年代後半、日本は未曾有の好景気に沸きました。
それと同様、今の日本は、黄金期の入り口に立っているのです。
――永濱 利廣
【1986年→1989年】
原油価格が1/3に下落
史上最低の公定歩合
公共事業費が増加に
NTT株公開
消費税導入
「死んだふり解散」で自民党圧勝
「前川リポート」による構造改革
ブラックマンデーと、その後の急回復
【2014年→2017年】
原油価格が1/2に下落
金融の異次元緩和
機動的な財政政策
郵政株公開
消費税増税
「アベノミクス解散」で与党圧勝
「日本再興戦略」による構造改革
中国ショックと、その後の急回復?
もっとみる
商品情報
以下の製品には非対応です
この作品のレビュー
平均 3.5 (3件のレビュー)
-
経済の循環には何種類もの波動があって、それぞれに名前が付けられていますが、この本の著者の長濱氏によると、30年周期について話をしていることになります。
彼によると、日本経済の2014年(昨年)の状況…と、1986年の状況がきわめて似通っている、従って、1986年以降に起きたことと似たようなことが起きる、つまり現在は、黄金期前夜にある、ということです。
たとえ日本において似ていても、その他の国の状況や、インターネットの有無等、異なることが多いので果たしてその通りになるかどうか等はありますが、「日本礼賛論」をこのような捉え方で見てみるのも興味が湧きました。多分、生きている間に、検証もできそうですからね。
以下は気になったポイントです。
・景気の好不調は、そのときの経済を取り巻く環境と、その環境を作り出すのに大きな影響を与える政策が大いに関係している(p3)
・プラザ合意により急激な円高となった日本は、それまでの輸出主導の経済成長から、内需主導への転換を余儀なくされた。それで景気が上向いていたにもかかわらず、公共事業費を増やし続けた(p22)
・1980年代後半、日銀は物価上昇率が下がったという側面だけを気にして、金融を緩和し続けてしまった結果、バブルを作り出してしまった(p27)
・2015年8月下旬、突然の株価急落をみせた中国経済の先行き懸念から世界の株式市場が動揺して株安となった、これはまさに、ブラックマンデー(1987.10.19)に相当する(p28)
・非伝統的金融緩和策とは、市中から買いいれる資産範囲を増やし、中央銀行が供給するお金の量(マネタリーベース)を増やす金融政策で、量的・質的金融緩和と呼ばれている。つまり、銀行が持っている国債等を日銀が大量に購入して、その対価としてお金を銀行に渡す(p30)
・1986年と2014年の相似点、1)原油価格の下落局面、2)日本経済が後退局面にあり、積極的な財政支出、3)史上最大規模の金融緩和、4)政府と日銀が連携して政策を動かす体制、5)衆議院選挙実施で、政権与党が圧勝して盤石な政権基盤(p36、38)
・これまで別々に運用されていた3つの共済(国家公務員、地方公務員、私学共済)が一元化され、国内株式運用比率が、2015年3月末予測の16%から、25%へ上がる。つまり6兆円程度の資金が株式市場へ投入。GPIFと合わせると、6兆円(p58)
・アメリカ人のガソリン消費量は、一人当たりが年間350ガロンでダントツ世界一(日本:100)、であり、人口を考慮すると、日本の6倍以上使用しているので、ガソリン価格の変動が消費に影響する(p89)
・経済規模の大きい、アメリカや日本は原油価格の下落によって大きな影響を受けるので、アメリカが原油価格の下落を放置している(p92)
・交易損失(国際貿易において商品の交換比率が変化して起きる損失)は、2005年ころから海外流出となっている。この変動は原油価格との連動性が高い(p98)
・原油と天然ガス価格の下落により2014年には20兆円だった流出所得が、12兆円程度で収まる。この差額の8兆円は、消費税の5%から8%への増税分と同等(p100)
・日本がバブルとは程遠い理由、1)地価は当時のように高くならない、2)人口動態が異なる、しかし金融緩和をやりすぎると起きる可能性がある(p113まで)
・景気の腰を折ってしまいかねないリスク、1)消費税増税前の景気の腰折れ、2)憲法改正にのめりこみ経済を軽視(p127)
・3共済の運用一元化をしている間は、日本株買い、円売りが期待できるが、2016年半ばに目標値に到達する(p133)
・日本の年金制度ができたのは、1961年で当時から年金支給開始時期は60歳であったが当時の平均寿命は68歳、平均支給期間は8年間であった(p142)
・前回の東京五輪の2年前の1962年ころから急激に成長率が伸びて、開幕の3Q前から鈍化が始まっている(p173)
・2016年夏の参議院選挙、2017年4月には消費税増税、2018年3月には黒田日銀総裁の任期満了、2020年東京五輪、の大きなイベントがある(p197)
2015年11月22日作成続きを読む投稿日:2015.11.22
1986年と2014年の日本経済動向が似ているというのが分かる本。
日銀と政府の関係性の歴史、両者のバランスがとれていなといと経済発展はありえない。昔と比較されてるので、黒田バズーカの驚愕政策は、過去…に類を見ないものだと感じた。
市中への大幅金融緩和、石油下落など両年の共通点。
原油下落もシェールオイルへの対抗策であり、シェア確保。続きを読む投稿日:2016.01.17
新刊自動購入は、今後配信となるシリーズの最新刊を毎号自動的にお届けするサービスです。
- ・発売と同時にすぐにお手元のデバイスに追加!
- ・買い逃すことがありません!
- ・いつでも解約ができるから安心!
※新刊自動購入の対象となるコンテンツは、次回配信分からとなります。現在発売中の最新号を含め、既刊の号は含まれません。ご契約はページ右の「新刊自動購入を始める」からお手続きください。
※ご契約をいただくと、このシリーズのコンテンツを配信する都度、毎回決済となります。配信されるコンテンツによって発売日・金額が異なる場合があります。ご契約中は自動的に販売を継続します。
不定期に刊行される「増刊号」「特別号」等も、自動購入の対象に含まれますのでご了承ください。(シリーズ名が異なるものは対象となりません)
※再開の見込みの立たない休刊、廃刊、出版社やReader Store側の事由で契約を終了させていただくことがあります。
※My Sony IDを削除すると新刊自動購入は解約となります。
お支払方法:クレジットカードのみ
解約方法:マイページの「予約・新刊自動購入設定」より、随時解約可能です続巻自動購入は、今後配信となるシリーズの最新刊を毎号自動的にお届けするサービスです。
- ・発売と同時にすぐにお手元のデバイスに追加!
- ・買い逃すことがありません!
- ・いつでも解約ができるから安心!
- ・優待ポイントが2倍になるおトクなキャンペーン実施中!
※続巻自動購入の対象となるコンテンツは、次回配信分からとなります。現在発売中の最新巻を含め、既刊の巻は含まれません。ご契約はページ右の「続巻自動購入を始める」からお手続きください。
※ご契約をいただくと、このシリーズのコンテンツを配信する都度、毎回決済となります。配信されるコンテンツによって発売日・金額が異なる場合があります。ご契約中は自動的に販売を継続します。
不定期に刊行される特別号等も自動購入の対象に含まれる場合がありますのでご了承ください。(シリーズ名が異なるものは対象となりません)
※再開の見込みの立たない休刊、廃刊、出版社やReader Store側の事由で契約を終了させていただくことがあります。
※My Sony IDを削除すると続巻自動購入は解約となります。
お支払方法:クレジットカードのみ
解約方法:マイページの「予約自動購入設定」より、随時解約可能ですReader Store BOOK GIFT とは
ご家族、ご友人などに電子書籍をギフトとしてプレゼントすることができる機能です。
贈りたい本を「プレゼントする」のボタンからご購入頂き、お受け取り用のリンクをメールなどでお知らせするだけでOK!
ぜひお誕生日のお祝いや、おすすめしたい本をプレゼントしてみてください。※ギフトのお受け取り期限はご購入後6ヶ月となります。お受け取りされないまま期限を過ぎた場合、お受け取りや払い戻しはできませんのでご注意ください。
※お受け取りになる方がすでに同じ本をお持ちの場合でも払い戻しはできません。
※ギフトのお受け取りにはサインアップ(無料)が必要です。
※ご自身の本棚の本を贈ることはできません。
※ポイント、クーポンの利用はできません。クーポンコード登録
Reader Storeをご利用のお客様へ
ご利用ありがとうございます!
エラー(エラーコード: )
ご協力ありがとうございました
参考にさせていただきます。