IT時代の震災と核被害

ITに関わる出版社として、震災と核被害について特別編集版を企画しました。グーグル、ヤフー、SPEEDI、スパコン「京」などの取材レポートとともに、社会の中のITおよびメディアの存在を考察すべく、当社としては異例の著者陣でお送りします。経産省総合資源エネルギー調査会基本問題委員会に参画する飯田哲也氏や、ツイッターのフォロワー18万人を誇るジャーナリストの津田大介氏など、注目の論者ばかりです。IT化がすすんだ社会で起きた複合震災について記録し考えることが、新しい社会へ脱皮するための里程標になることを願っています。

ITに関わる出版社として、震災と核被害について特別編集版を企画しました。グーグル、ヤフー、SPEEDI、スパコン「京」などの取材レポートとともに、社会の中のITおよびメディアの存在を考察すべく、当社としては異例の著者陣でお送りします。
＜本文より＞
◆業界を動かした一人の中学生（取材レポート/動画サイトとテレビメディアの相互補完）：地震発生から１時間足らずの15時半頃、Ustreamのあるチャンネルにアクセスが集中していた。番組内容はＮＨＫが放送中の震災ニュースのリアルタイム再配信で、テレビをiPhone4の内蔵カメラで撮影して配信するという単純な方法だった。ピーク時には４万人もの人々が、その動画を同時に視聴した。
◆東浩紀：原発事故のような危機のときは、国民の怒りが爆発したほうが政府やメディアは情報を出したかもしれない。行儀のいい文化というのは、危機のときにはマイナスに働くことだってある。
◆津田大介：マスコミがスルーしてしまうことにこそ、ソーシャルメディアの果たすべき大きな役割があります。
◆宮台真司：データの評価を政府に依存するような態度は、市民社会にとって自殺行為だと心得るべきです。