役員報酬・指名戦略
村中靖(著)
,淺井優(著)
/日本経済新聞出版
作品情報
◆2018年のコーポレートガバナンス・コード改訂に対応した、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した初めての書籍。
役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる以下のような内容について、最新の各種データに基づいて体系的・網羅的に整理されている。
- いまさら聞けないコーポレートガバナンス。なぜガバナンス改革が必要なのか
- 最適な役員報酬の決定の方法・プロセスとは
- CEOサクセッションは、どのように設計・運用すれば良いのか
- CEOに求められる7つの要件とは
- 指名・報酬委員会はどうやって設計し、運用すれば良いのか
- 社外取締役には、どのような人物を選び、いくら報酬を支払うべきか
- 取締役会のダイバーシティは、本当に効果があるのか
実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味を持つすべての方にとって最適な一冊。
◆デロイトが実施する役員報酬サーベイの調査・分析結果がふんだんに盛り込まれた、エビデンスに基づく情報性の高い内容。
日本最大の調査規模を誇る「役員報酬サーベイ」の未公開データ・分析結果を多数収録。
- 東証一部上場企業の社長報酬は何万円か
- 顧問・相談役の報酬額の実態は? 中央値は何万円か
- オーナー企業の社長報酬は、そうでない企業と比較して、何万円高いか
- 明文化された役員評価制度がある企業とない企業では、何万円の差異があるか
- 外国人株主比率が1%高いと、社長報酬は何万円増加するか
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商品情報
- シリーズ
- 役員報酬・指名戦略
- 出版社
- 日経BP
- 掲載誌・レーベル
- 日本経済新聞出版
- 書籍発売日
- 2019.09.24
- Reader Store発売日
- 2019.09.30
- ファイルサイズ
- 30.1MB
- ページ数
- 288ページ
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この作品のレビュー
平均 4.0 (1件のレビュー)
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【メモ】
・コーポレート・ガバナンスとは「企業経営の規律づけを促す仕組み」を意味するものであり、企業経営者の独断や利己的な暴走等、株主や投資家にとって重要となる企業価値の向上に背く行動を抑えるためのも…の。同時に、より優秀な経営者が選ばれ、そうでない経営者は退場するといったように、企業業績を向上させるための健全なチェック機能。
・コーポレート・ガバナンスが必要となる背景は①会社の所有者は株主(法学)②エージェンシー問題(経済学)
・日本政府がコーポレート・ガバナンスに取り組むようになったのは
①日本全体として稼ぐ力が諸外国と比較し、低迷
②アベノミクス
③中長期的な企業価値向上のために、中心的な役割を果たすべき経営トップの選解任および後継者計画の策定や、報酬に関する適切な監督・モニタリング機能が発揮されていない
・スチュワードシップ・コード=機関投資家の行動規範
・攻めのガバナンス:会社が意思決定の透明性・公平性を担保しつつ、会社の迅速・果断な意思決定を行っていくことを指す→経営者の選任・再任のプロセスを透明化したり、報酬への適切なインセンティブを付与
・守りのガバナンス:不祥事を防ぐ体制をいかに整備するか
・役員報酬の基本的な考え方
①経営理念や会社の置かれた環境
②会社の中長期的な戦略
③あるべき役員像
④報酬マーケット
・投資家の立場からすると、役員報酬は変動報酬比率が高い方が望ましい
・シングルレート方式では、他社から役員を採用する場合に対応が難しいことがある
・レンジ方式では、外部からの登用に柔軟に対応することができる
・指名委員会・報酬委員会を設置するポイント
①社外者の関与を強めることにより、指名・報酬に関する客観性・透明性を高めること
②少数のメンバーによる集中的な討議により、効率的かつ密度の濃い議論を実施すること
・ダイバーシティには①デモグラフィー型(多様さ)と②タスク型(多才さ)が存在する続きを読む投稿日:2023.08.26
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