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橘木俊詔 / 東洋経済新報社 (7件のレビュー)
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Keith 4 Robbie
教育を誰が負担すべきか、という議論をするなら、 結論ファーストで書いたほうが分かりやすいかも知れない。 データは非常に興味深い。 直接、生データ見て仮説だてするのが楽しいのだ。
投稿日:2019.06.13
あじさい
データや数字がたくさん掲載されているんだけど、で?。という感じ。習い事に、関する考察も当たり前というか、うーん、それだけじゃないんだよなー。と物足りなさを感じた。
投稿日:2018.03.18
umeko
全体的に統計データの解説と見方な感じでそこから、そこから発展する内容が少なかった。 ただ、子供を公立で育てるにしろ、塾に行かせる文化になっているということは分かった。
投稿日:2018.01.17
gaigai1020
このレビューはネタバレを含みます
塾や習い事のような学校外教育が親の負担のもと盛んに行われている日本の教育への提言。公立学校で学力をつけるために、国が教育に資金を提供する。家庭では、芸術や文化スポーツなどの学校外教育に経済負担する。小中学校は小学校区、高校で中学校区、大学で大学区制にする。いい提案である。財務省の財布の紐が固いのでなかなか実現しないのだが。
投稿日:2018.01.05
sugar41
取り上げているデータは、目を通す価値があると思いますが、文章には、見るべきところ(読むべきところ)が少なかったように思います。 データの読み取りに関する記述についても、どこに着目すべきか、どのように…解釈すべきかの基準が、随分と主観的な印象を受けました。 と書いてきて思ったのですが、科学的であろう、客観的であろうという著者の心意気は垣間見えるものの、結果としては、恣意的、主観的なものに仕上がった印象です。 そのあたりを考慮して読むのが、この本の適切な読み方かもしれません。続きを読む
投稿日:2017.12.06
shonantoka
塾や習い事への参加を切り口としながら、親の年収格差に基づく子供の格差について論じている。筆者の主張は、①中学校までは公立校に入学し、勉学面だけでなく、コミュニケーション能力や、さまざまな環境の人々がいることを知ることに意義がある。②いわゆる落ちこぼれが出ないように少人数性による勉強機会を国の補助金等により実施するといった勉強機会の均一化である。
投稿日:2017.07.29
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