ネット広告運用“打ち手”大全 成果にこだわるマーケ＆販促 最強の戦略１０２（できるＭａｒｋｅｔｉｎｇ Ｂｉｂｌｅ）
寳 洋平(著), 辻井 良太(著), 高瀬 順希(著) / インプレス
作品情報
「コストと売り上げが見合わない」「社内で運用するノウハウがない」・・・・・・。年々市場が拡大し、技術的にも高度化していくネット広告（運用型広告）の世界。リスティング広告やディスプレイ広告、SNS広告、リターゲティングなど、配信できるネットワークや手法が多様な広がりを見せる一方で、多くの人が、ビジネスの成果を出すことの難しさに悩んでいます。本書は企業のWeb担当者やマーケターの方々に向け、いま注力すべきネット広告運用の具体的な“打ち手”を提案。困ったときに開けば、必ず状況を切りひらくヒントが見つかります。
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商品情報
- ジャンル
- コンピュータ・情報 - コンピュータ・インターネット
- 出版社
- インプレス
- 書籍発売日
- 2018.04.13
- Reader Store発売日
- 2018.05.15
- ファイルサイズ
- 20.3MB
- ページ数
- 304ページ
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この作品のレビュー
平均 4.2 （5件のレビュー）
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ネット広告の運用の打ち手を解説するものだが、まず初めからネット広告において支配的な地位になるGoogleとFacebookに絞るべきとの提言から始まる。公正取引委員会がデジタル広告市場の競争環境の評価…を行った調査報告が先日(2021年2月)提出されているが、実際に運用する側からはGoogleとFacebookによる複占の現状は明らかであり、その状況に乗っかるのが自明だということだろう。
先の報告書案では、日本市場において、検索連動型広告でのGoogleのシェアは70%～80%(残りはYahoo!)、自社運用メディア広告でのシェアはFacebookが10%~20%、Googleが10%~20%(Yahoo!も10%~20%)、オープンディスプレイ広告の市場シェアでも、アドネットワークでのシェアはGoogleが50%~60%、Facebookが5~10%、DSPではGoogleが60%~70%(Google Adsを含む)、SSPではGoogleが50%~60%、アドサーバーではGoogleが80%~90%と特にGoogleの影響力が圧倒的であることが数字からもわかる。また動画広告で圧倒的なシェアを誇るYouTubeへの出稿を行う場合にはGoogleのプラットフォームを使う必要があり、そこから他の媒体への広告配信でもGoogleの同一のプラットフォームを使うというロックインの効果もあると指摘されている。また、プライバシー保護の対応のためプラットフォーム間のデータ流通が制約される状況が、特定プラットフォーム事業者への集中につながることも懸念されている。
上記の競争上の懸念は、広告運用側からは特定のプラットフォーム、具体的にはGoogleとFacebookに集中する方が効率的だという話であり、本書が同二社への集中を効果的テクニックとして本一冊を使って紹介しているのは、まさに競争上の集約が行われていることの証拠でもある。
Google社のAdWords、Googleアナリティックス、カスタマーマッチやFacebook社のカスタムオーディエンスや類似オーディエンスなどの具体的な活用方法を紹介し、同社の機械学習機能を最大限活用するためのクリエイティブや広告文言、リターゲティング手法、アカウント設定や広告グループ、キャンペーン、コンバージョンの設定方法などのコツなどを紹介している。
日本のインターネット広告の現状がある意味ではよくわかる本。広告運用者にはYahoo!を思い切って外しているところは賛否があるのかと想像するが、きっと具体的なメリットがある本なのだと思う。
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『必携 インターネット広告 プロが押さえておきたい新常識』(JIAA)のレビュー
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『デジタル広告分野の取引実態に関する最終報告書(概要)』(公正取引委員会 2021年2月)
https://www.kantei.go.jp/jp/singi/digitalmarket/kyosokaigi/dai5/sankou2-2.pdf
『デジタル広告分野の取引実態に関する最終報告書』(公正取引委員会 2021年2月)
https://www.jftc.go.jp/houdou/pressrelease/2021/feb/digital/210217_hontai_rev.pdf
『デジタル広告市場の競争評価 最終報告(案) 概要』(デジタル市場競争会議 2021年4月)
https://www.kantei.go.jp/jp/singi/digitalmarket/kyosokaigi/dai5/siryou2.pdf
『デジタル広告市場の競争評価 最終報告(案)』(デジタル市場競争会議 2021年4月)
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投稿日：2021.07.25
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