なぜ、日本人の金融行動がこれから大きく変わるのか?
宮本弘之(著)
,鳩宿潤二(著)
,久保田陽子(著)
/東洋経済新報社
作品情報
野村総合研究所が実施するNRI生活者1万人アンケートで判明した、
日本人の金融行動のすべて。
・拡大する相続マーケットは何と年間47兆円市場。
・地方の親の都心の子どもへの相続効果は、毎年丸ごと一行、地銀が首都圏に移転するレベル。
・ネットバンク利用者数は既に1800万人超。3年間で倍増。
・個人金融資産1600兆円の6割はシニア層が持っている
・住宅ローンの新規貸出額は年間20兆円超で、5割は30代男性が利用している。
などなど、データが初めて明らかにする激変する日本人の金融行動。
これから狙い目の有望セグメントはこれだ!
1.デジタルなシニア(成長セグメント)
年間70万人増加し、金融ポテンシャルはアナログなシニアの約2倍!
2.おひとりさま女性(成長セグメント)
2020年には1600万人の巨大マーケット。とくに相続で生まれるアナログなおひとりさま女性は超有望!
3.親リッチな若者(金融ポテンシャルが高いセグメント)
20~30代で金融資産1億円以上の若者は150万人。金融機関にとっての今後の「ブルーオーシャン」。
4.パワーカップル(金融ポテンシャルが高いセグメント)
一般共働き夫婦の5倍の金融資産を持つ世帯が100万世帯以上存在する!
【主な内容】
第1章 日本人の金融行動が変化する予兆
第2章 日本人の金融サービス利用の特徴
第3章 金融機関の選択構造
第4章 リテール金融における今後の有望セグメント
第5章 人間味あふれる金融サービスの可能性
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この作品のレビュー
平均 4.0 (3件のレビュー)
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金融関係者必読の書。
まずこの本は金融関係の仕事に携わる人向けに書かれたものである。かといって専門用語を乱発するわけでもなく、私のような金融業に直接携わってないファイナンシャルプランナーでも興味深く読めた。
主に未開拓の…有望な顧客層を対象に、どうやって食い込んでいくかということが書かれている。
ファイナンシャルプランナーにとっては必読の書になるだろう。ただ一般受けしないだろうテーマをここまで掘り下げてくれたのは著者たちの熱意によるものだと思う。続きを読む投稿日:2015.07.03
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金融関係の仕事に従事している私には、非常に参考になった本書。
特にお金を預かる仕事では、ターゲットをどこに絞るのは重要。
この著書から得る情報は主に、現在および今後の金融資産の流れ。
なのでデータ…(以下のまとめ)さえ拾えば、読む必要はないと個人的には思います。
金融関係者の方は是非参考にしてください。
1. 毎年丸ごと一行、地銀が首都圏にやってくる
今後10年間に地方で発生する相続資産は238兆円。
そのうち21%の50兆円は子供などの相続人が三大都市圏に住んでいる。
年間3.6兆円の流入、地銀64行のうち預金残高29位の山陰合同銀行に匹敵する規模。
地銀にとっては死活問題。
当然、相続対策のビジネスが盛んになっている。
2. 現状の個人金融資産状況
・日本人全体の20%が金融資産を保有。
・金融資産の60%以上を60代以上が保有。
・世帯金融資産3000万円以上の裕福なシニア層の投資商品保有率が60%以上。
・個人金融資産の3割が定期預金。
・定期預金の金利が良い信金やネット銀行に流入。
・ネット銀行で投資を始めた投資家は、外貨預金と株式の保有率が高い。
・相続が投資のきっかけになることが多い。
・30代高年収男性の特徴は、住宅ローン、カードローン、ポイント。
・カードローンは19%の日本人が利用している。
3. リテール金融における今後の有望セグメント
・デジタルなシニアは年間70万人増加。金融ポテンシャルはアナログの2倍。
・おひとりさま(40歳以上で配偶者がいない)女性は2020年には1600万人。
未婚者の投資金融資産は平均755万円。
・親リッチな若者(親や祖父母が金融資産1億円以上の20〜30代)は2013年時点で149万人。
高学歴なのも特徴で、平均個人年収561万円、24%が投資経験者で株式が多い。
・パワーカップル(20〜50代で夫婦共働き、それぞれの年収400万円以上、合算年収1000万円以上)は、
医者、弁護士、企業役員、公務員、管理職が該当。
平日の昼間は時間が作れず、仕事終わりに情報収集、土日はゆっくり過ごす。
・預貯金が多い層より、情報感度や価格感度が高い層が顧客になる。続きを読む投稿日:2016.05.09
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