新聞社崩壊(新潮新書)
畑尾一知(著)
/新潮新書
作品情報
十年で読者が四分の一減り、売上はマイナス六千億円。新聞業界の地盤沈下が止まらない――。限界を迎えつつあるビジネスモデルを、元朝日新聞販売局の部長が徹底分析。独自データを駆使した全国四十三紙の経営評価から、生き残る新聞社と消えてゆく新聞社の姿がはっきりと見えてくる。「なぜ新聞代は高いのか」「“押し紙”というタブー」「スクープで部数は伸びない」など、記者が知らない新聞販売の窮状と未来をレポート。
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商品情報
- シリーズ
- 新聞社崩壊(新潮新書)
- 著者
- 畑尾一知
- ジャンル
- 教養 - ノンフィクション・ドキュメンタリー
- 出版社
- 新潮社
- 掲載誌・レーベル
- 新潮新書
- 書籍発売日
- 2018.02.16
- Reader Store発売日
- 2018.02.23
- ファイルサイズ
- 3.2MB
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この作品のレビュー
平均 3.1 (9件のレビュー)
-
私がその最末端にいる新聞業界は、言わずと知れた斜陽産業です。
斜陽どころか、陽は既に沈み切ったという説もあります。
まず部数の減少が止まりません。
それは体力のある全国紙も同様です。
濃淡はあります。…
本書によれば、朝日と読売、日経は勝ち組、反対に毎日、産経は負け組です。
でも、朝日、読売、日経も安閑としてはいられません。
何と言っても、2025年には今より新聞購読者がさらに3割も減るのです(今や50代の半分以上が新聞を読まない時代です)。
その時、新聞業界には焼け野原よろしく荒涼たる風景が広がっていることでしょう。
いずれにしろ戦後、旗艦メディアとして躍進の原動力となった今の新聞のビジネスモデルは、もはや崩壊していると言っていいのではないでしょうか。
では、どうするか。
本書では、その処方箋を示しており、実に興味深いです。
まず、高い購読料を下げること。
バブル期ならいざ知らず、月に3千円を超す購読料をポンと払える世帯は、若者世帯を中心に今や少数派でしょう。
購読料を下げれば、部数減の速度を緩慢にすることはできそうです。
さらに、夕刊の廃止や紙面のコンパクト化、顧客の集中管理、流通の合理化などを提案しています。
これは購読料の値下げと表裏ですが、高コスト体質を改めることも避けて通れません。
著者は、特に人件費の抑制を挙げています。
ただ、今の高給が保障されなくなったとき、それでも新聞記者を続ける(たとえば今の自分のような)人が果たしてどれだけいるか。
その時、ニッポンのジャーナリズムの真価が試される気がします。
自分は著者と同様、新聞というメディアはどんな形態になっても必要だと考えています。
本書でも紹介されていますが、アメリカのある州では新聞が廃刊となった結果、議員の成り手が減り、投票率も落ちたそうです。
新聞がなくなれば、フェイクニュースが今よりさらに社会にはびこることになるでしょう。
そうしないためには、新聞業界も文字通り「身を切る改革」が必要と思われます。
頑張りましょう。
頑張ってください。続きを読む投稿日:2018.03.16
新聞業界の研究のために、タイトル買いで読んでみた書籍。購読者が減少の一途を辿り、デジタルシフトも進まない現状を憂いつつも、最後に生き残りのための方策を示している。
著者が元朝日新聞の販売局社員という事…で、厳しい論調が目立つものの、最後には情熱を感じた。続きを読む投稿日:2020.03.15
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