世界経済が沈んでも日本は必ず繁栄する 日米主従同盟の終わり
中島孝志(著)
/さくら舎
作品情報
「円高、赤字国債の絶望論」は嘘だ!
「アメリカの支配戦略」に騙されるな!
アメリカ支配から脱して、最強国家・日本は本当の黄金期を迎える!
世にはびこる日本悲観論はすべてウソ!シンプルに見ると日本は
世界最強国家なのだ。にもかかわらず、アメリカの顔色をうかがい、
TPPにも尻尾をふる日本。日米同盟の実態は“日米主従同盟”だ。
戦後の占領期からさまざまな形で日本を陥れてきたアメリカの策略に、
これ以上惑わされてはいけない。日本が優れた国であることは歴史が
証明している。世界が混乱期に入った今こそ、日本の底力が明らかになる!
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商品情報
- シリーズ
- 世界経済が沈んでも日本は必ず繁栄する
- 著者
- 中島孝志
- 出版社
- さくら舎
- 書籍発売日
- 2012.12.18
- Reader Store発売日
- 2015.05.15
- ファイルサイズ
- 2.5MB
- ページ数
- 240ページ
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この作品のレビュー
平均 3.0 (2件のレビュー)
-
タイトルに経済とあるが、政治を問題とした本である
タイトルに経済とついてますが、かなり政治色が色濃い本です。
また、米英に対して恨みがあるのか? と、いうくらいに辛辣な書き方をしています。
まあ、恨みではなく単なる「事実」ではありますが、問題は他の国…なら信頼に値すると勘違いしてしまわないか心配です。
まずは、日本の問題点をおさらい。それは、日本の政治の問題でもあるし、GHQ統治時代の置き土産が元凶であることをあげています。
まず、数ある政治の問題の中で取り上げたいのは消費税です。これこそ、子や孫に甚大な負担を強いているものであり、今現在無税である宗教団体に課税を施すべき、人々の幸福を祈る宗教団体にふさわしいではないかと提案してますが、全くもって同感です。
GHQの置き土産としては、英国流に撤退時には紛争の火種を置いくものを米国も踏襲していることです。領土問題でいえば、北方領土、竹島が他国に占領されている状態。そしてこれからは、尖閣、沖縄、対馬が入ってくるかもしれません。
さて、国益とは一体何か? 米国の上院と下院で議論があったことを日下公人氏から教えてもらっています。重要な国益の順番が5つのレベルで表します。
レベル1:たとえ1国で戦争をおこなっても守るもの。
レベル2:同盟国と一緒になって守るもの。
レベル3:なるべく戦争以外の手段で解決するもの。
レベル4:国連等の国際機関による国際的合意をつくって守るもの。
レベル5:恫喝や嫌がらせ、交渉、抱き込み、友好親善などの手法を使って守るもの。
すでに、日本ではレベル1とレベル2はないも同然。そう、日本には武力行使に訴えても守るべき国益は存在しないということである。
P49より
「日本は絶対に戦争しない国です」この発言は、どう控えめに考えても平和を愛好しているとは思えない周辺国の政治家たちは、どう解釈するだろうか?
「絶対に戦争に訴えないと大臣が保証しているのだから、領土を少しくらい奪っても攻めてこない。真剣に起こって武力を行使しそうになったら、少しだけ返せばいいと考える」
まさに、現実にその通りになっています。
この状況に米国が貶めたのは、米国の国益に敵うため。
日本が窮地に陥れば、米国は絶対に日本を助けないと著者は考えていますが、ここは著者とは考えが違います。
世界的にみて、日本ほど米国に貢献してる国はないわけで、そんな国を土壇場で裏切る真似をしたら他国は国防において米国外しで動くことは必然。それこそ、米国のいう潰す勢力が生まれない保証は何処にもありません。この辺、著者に突っ込んで聞きたいところです。続きを読む投稿日:2015.09.06
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ラインハート 外貨準備を心配すべき国は固定相場制でかつ対外純債務を抱える国である。その点、貯蓄超過で変動相場制の日本はまったく心配不要である
日本の場合、政府が債務や借金を持ち、国民が債権や資産を持…っている
日米などの自国通貨建てのデフォルトは考えられない。マクロ的にみれば、日本は世界最大の貯蓄超過国である。その結果、国際はほとんど国内で、きわめて低金利で、安定的に消化されている
1899 ハーグ陸戦条約(オランダ) 戦勝国は戦敗国の法律を勝手に変えてはいけない
ギリシャは国家、政府も国民もデフォルト(破綻)状態にあるけれど、日本はたとえ国家が破綻することがあろうと、国民は超金持ちで健全な家系である
日本はイラン南西部のアザデガン油田の開発を手がけてきたが、アメリカの圧力で手放した
ショーン・ペン、ナオミ・ワッツのフェア・ゲーム
イランは製油所が1箇所しかなく、ガソリン輸入国である
日本の農業の生産額は世界5位 自給率をあげるには輸入しなければいい
TPP 無違反提訴条項 米企業が日本で期待した利益を得られなければ、日本が違反していなくても、企業にかわってアメリカ政府が国際機関に提訴できる
日本は完成品(消費財)市場で必至になって競争する段階はとっくに卒業している
日本は儲からない市場からとっくに卒業している
日本の民間の研究開発費の予算は対GDP比で世界一
日本の貿易依存度は14.1% 中国 26.8% 韓国 46%
貿易収支のなかの所得収支(特許、技術指導料、投資に対する配当など)が年間15兆円もある年率10%で増えている
アメリカの情報部門が日本の検察を利用して逮捕させる。容疑はなんでもいい。そして、無罪だろうが有罪だろうが、マスメディアに容疑が濃いことを報道させ、既成事実化する
日本のマスメディアはアウンサンスーチー女史の発言と行動はすべて正しく、軍事政権のそれはすべて間違いと報道してきた。真実は全く逆
百万回生きた猫
ハワード・ジン 学校では教えてくれない本当のアメリカの歴史続きを読む投稿日:2013.05.09
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