２０１３年刊。新しめの本も読もうということで読破。アベノミクス礼賛本に近いが、労働分配率へ言及する等、それなりに多面的な目配せをしてるよとは感じる。ただ、この種の本でいつも疑問に感じるのは、努力(特に個々人の努力)と、収益や売上とが因果関係性で結び付け得る(それゆえ、努力と対価・給与・収入とを関係させるべきだし、可能だと)ことを所与の前提とする点。中村修二氏の青色発光ダイオード裁判で露呈したように、その関係性やその程度の判断は難しい。ＶＨＳ対β戦争、Ｍａｃ対Ｗｉｎｄｏｗｓ戦争もまた然り。 技術レベル向上に努力し、結果的に他社に勝る製品を開発しても(βの方がＶＨＳよりも高画像だったのは余りも有名)、売上が上がらなかったら、その努力はどう評価すればよいのか。また、仮に売上げが上がったとしても、その主たる要因を何に求めたらよいのか、判別不可能である。むしろ、偶然に左右されること、時代の趨勢に偶々適合しただけということも多い。そうであるならば、努力と対価を一致させる方向ばかりの論述は眉に唾を付けるべきではないかと感じた。 プロ野球・プロサッカー選手も努力だけで判別不可。時代の趨勢や人気の程度による(露出度が高い方が良いと推測可)し、アニメや劇場映画の場合でも判別困難だろう(原作、監督、脚本、声優等演者、原画、宣伝、知名度の何れが売上増に貢献？)。ミクロの議論をマクロ的に論じて平然とする点は？？である。また、著者は米国金融教育を是としている。勿論学ぶべき点はあるが、米国教育(預貯金の重要性を強調)の結果、米国の貯蓄率が上がったとは寡聞にして聞かない。せめて社会統計学的(重回帰)分析を踏まえるべきだが、等閑視。粗雑な論かも。 ただし、ディベート教育への言及は首肯。高校教育のありようが問われる気がする(ホント３年で十分なのかな)。