最近よくある危機感を煽るものではなく、どちらかというと楽観的な考えの人たちのようだ。（特に日下さん） 日下さんの意見にはところどころ賛同しかねる部分も多かったが、三橋さんという人は正面きって反論はしないものの、相手に不快感を与えないようにソフトに反論しているところがいい。 「日本は核兵器をもつべきだ」と言い切ってしまうのはちょっとマズイかも。 せめて北野幸伯氏の「日米安保条約の改定」理論くらいでいってほしいものだ。

アメリカ経済は二極化している。 中国経済の強みは、中国からどこかを経由して別の国に行く、別の国から中国に入ってどこかに出ていくという供給のシステムががっちりある。

最近良く読んでいる、ネットエコノミストの三橋貴明氏が日下氏と対談。というか主は日下氏で従が三橋氏。 数字を使わず説明する日下氏と数字を駆使して説明する三橋氏のコントラストが印象的。また、所々（特に後半）議論が噛み合わないまま進行する感じは面白かったです。 本書の中で、三橋氏が世間（政府）が無策だから今の若者は苦労しているんだ、というような論を展開していました。それに対し、日下氏はそもそも政府なんかに策を期待するのが間違いで、まずは若者自身が自ら努力し、切り拓いていかなければダメなんだ。他人に頼ろうということ自体に問題があるのだと語っていました。 この点は日下氏に全く賛成。 何かをしようという時、何かをなしたい時はまず自分でなんとかする努力なくしては、物事は前に進みませんもんね。

以前から新刊が出るたびに愛読していた日下氏と、昨年頃から注目している三橋氏との対談本です。日下氏の今までの本での主張によれば、日本経済悲観論者ではないので、両者の議論はほぼ噛み合っていたようです。 今まで好調を続けてきた中国の最後のイベントとなる上海万博が３日前（５月１日）から始まりました、万博が終了しても今の勢いを中国が続けられれば本物だと思います、答えは３年もすれば明らかになるのでこれからが楽しみです。 EUはその中での問題を抱えていてそれらの処理に忙しそうなので、今後も日米中の三角経済本（中国に資本財を輸出、それを耐久消費財にして中国がアメリカへ輸出、米国債を日本と中国に輸出して、ドルを取り戻す、ｐ１７７）構造が続くのでしょうか。 本書で触れられているように、日本の本当の強みは、子供がお金と移動の自由を持っていて、彼らがアニメやゲームの発展に寄与していること、さらにそれらが日本からの押し売りではなく、世界中で求められているという点にあると思いました。 以下は気になったポイントです。 ・アメリカは自国民の借金を証券化商品という形で世界中にばらまいていて、７５％程度は欧州機関が購入していた（ｐ１８） ・EU成長モデルは経済が全体的に拡大していくことが大前提だったので、EUは最終的には分裂する（ｐ２７） ・２００９年に雨以下の銀行は１００行以上が潰れている、商業用不動産にお金を貸していたアメリカ地方銀行が潰れて地方経済がガタガタになっている（ｐ３０） ・プライムローンは全体の９割を占めるが、その延滞率が５％を超えていて、明らかに異常、日本は１％程度（ｐ４１） ・ウォール街は、ドルキャリーをして低金利のドルを購入して、金利の高い中国などの発展途上国に流すので儲かるが、国内企業は地方銀行が破綻して非常に困っている（ｐ４４） ・アメリカには、「ワシントン：政治（戦争）」「ニューヨーク：経済（サブプライムローン）」と、「田舎のアメリカ」があり、これがオバマを当選させた（ｐ４９） ・中国の融資において、お金の貸し借りには金利は固定されているが、手形割引には決まりが無い、大企業は手形割引でオカンを借りて、それを銀行預金して金利差を稼いでいる凄い世界（ｐ５７） ・中国のビルには「エレベータ」を抜いてある場合が多い（ｐ５８） ・中国は１９９７年までは人々は住宅販売ができず、政府から借りるという形でないと住めなかった、つまり住宅価値はゼロ、今ではゼロから増えている状態（ｐ６１） ・中国の場合、GDPが伸びていても電力利用量が落ちている、それをアメリカに指摘された結果、２００９年３月に発表を打ち切った（ｐ８５） ・アメリカの貿易赤字の統計も、３５０億ドル程度消えている、それは武器輸出分であり、これが貿易統計に入っていないから（ｐ８８） ・日本国の資産は５４９３兆円、国家負債は５２４５兆円であり、その差額の２４７兆円が純資産（金融資産のみ）である（ｐ１０５） ・たいていの日本金融機関は国債を購入したが、みずほコーポレート銀行、農林中金は、証券化商品を購入してしまい、両者ともに５０００億円の評価損をだした（ｐ１１９） ・広告をやめる理由は、当初は経費節減であったが、いまは「やめても売上は減らない」に変わった（ｐ１３１） ・銀行は１０００万円しか保証しないが、国債は無制限で政府が保証してくれるので、国債運用は個人にとっても定期預金よりも有利（ｐ１４７） ・今までの日米中の経済関係は、日本が中国に資本財を輸出、それを耐久消費財にして中国がアメリカへ輸出、米国債を日本と中国に輸出して、ドルを取り戻すという構造（ｐ１７７） ・麻生元首相のダボス会議の演説は聴衆がみな立ち上がって大拍手をしているが、テレビは報道しないのに対して、鳩山首相の「温室効果ガス２５％削減」は大絶賛されたとウソの情報を流した（ｐ１８８） ・世界中でコンテンツでまともに食べているのは、日本とアメリカ、漫画やアニメ（日本製は８割）は発表の形式であって、そこで表現されているものは、日本社会が到達したレベル（ｐ２１５、２１７） ・日本経済が強い理由は、１）子供が豊富に小遣いを持っている、アメリカの２倍、欧州の３倍、２）支出と移動の自由（交通機関の発達）がある、である（ｐ２３３）

内容は勿論面白いが、著者のお二人の意見の主張の仕方が対照的なのも良かった。最後にこの本の結論、未来の予想を簡潔にはっきりと書いてもらえると尚良かった。 日下さんの本を何冊か読んでみたくなった。(2011.12)

またもや日下節にやられてしまった。シュルツ、マスグレイブ、フィッシャー等、評論家としては当たり前ですが、良く読んでおられるんですね。本当に当たり前の事なんですが。またマンガ文化についても勉強されており関心しました。

今の世界経済の流れが分かって大変勉強になった一冊である。 対談形式で進んで行くが、日下氏の軍事強化による経済発展の考えはメディアではなかなか報じられることがなさそうであり、新鮮だった。 日本の財政問題については最近読んだ本と反対で「日本の国債は日本国内で買われているから大丈夫だ」の主張であった。今まで読んだ本では知ることができなかったこの主張の根拠を知ることができて良かったが、勉強不足の私はどちらが正しい事を言っているかはわかりません。 是非、日本経済の真実と合わせて読んでみてください。

分かりやすい経済学の本だった。日本経済が駄目だ駄目だ言ってるマスメディアが上っ面しか報道してないのが良く分かる内容で痛快だったが、じゃあこれから日本はどうしていけばいいのかって内容は曖昧なままな感じ。世界の文明自体が過渡期に来てるのは間違いないんだろう

経済の大ベテランが時に謙虚に、時に鋭く切り込みながら、気鋭の若手との対談の中で日米中3者の関係を明快に解き明かしてくれます。どちらかと言えばまだ若者寄りの自分には耳の痛い内容もありますが、とても面白い1冊でした。

［　内容　］ それでも、日米中、三角経済の主役は日本だ！ 日本を代表するエコノミストと超人気ネットエコノミストが、日本と世界経済の今後を予測する。 ［　目次　］ 第１部　米中二大国をめぐる世界経済（いま、世界経済はどうなっているのか；いまのアメリカ経済を支えているのは公的資金だけ；「見栄っ張り中国経済」の真実） 第２部　日米中三極構造の中の日本（これからの日本経済の本当の課題；日米中、三角関係の主役は日本；若者文化が今後の日本を支える） ［　ＰＯＰ　］ ［　おすすめ度　］ ☆☆☆☆☆☆☆　おすすめ度 ☆☆☆☆☆☆☆　文章 ☆☆☆☆☆☆☆　ストーリー ☆☆☆☆☆☆☆　メッセージ性 ☆☆☆☆☆☆☆　冒険性 ☆☆☆☆☆☆☆　読後の個人的な満足度 共感度（空振り三振・一部・参った！） 読書の速度（時間がかかった・普通・一気に読んだ） ［　関連図書　］ ［　参考となる書評　］

とても勉強になった本。 一般人が持つ日本経済に対しての誤解を解いてくれた。 日本の政府を批判しかしない人には是非読んでほしい。 興味深かったのは、著者は麻生政権の経済政策を評価していて、 勿論その理由も明確にしていた。 にも関わらず、メディアはその側面を報道せず、国民には伝わらなかった。 GDPは幸せの指標ではなく、GDPの数字は下がっても幸せに暮らしている国はある。そういった「豊かさ」の意味についても再度考えさせられました。 この一冊を読んで、自分もメディアばかりを当てにせず、積極的に本を読んで経済を学ぼうと思いました。

現在の世界状況の俯瞰のため 積読状態から一気に読了(6.3) 両者で意見別れした部分は、「若者」について。主張が明確で参考になった。(P158あたりから) 【メモ】 リチャード・アーベル・マスグレイブ主著 『The Theory of Public Finance 』 リガード「自由貿易をするとお互いの利益だ」 サミュエルソン「たくさん輸出していると、その輸出に貢献した生産要素は、全部物価が下がる。そして、その国では雇用が減る。」

これからは。GDPだけが国力を計る指標ではない。幸福という観点では、別の軸がある可能性もある。マスコミは日本の政治家を、低く評価する為、日本の政治家の偏向報道している。マスコミの凋落はインターネットが原因だと思っているが、偏向報道が原因。未来へのグランドデザインが次の成長を牽引する。