コロナ後の日本経済
須田 慎一郎(著)
/エムディエヌコーポレーション
作品情報
【第2波より恐ろしい金融恐慌――銀行は3つのショックに耐えられるか? 】
「コロナショック」の衝撃は、現在進行形で世界経済、日本経済に大打撃を与えている。コロナショックは、「中小企業、大企業、メガバンク」の順に3段階で実体経済を破壊する。安倍政権が国家予算規模を超える緊急経済対策を打つのも、世界規模の金融危機を恐れているからだ。コロナ禍による金融危機が起きれば間違いなく1929年以来の「世界大恐慌」となる。アフターコロナの国際経済、日本経済を透視する緊急経済ルポ!
〈本書の内容〉
■第一章 経済恐慌に突入不可避の世界
■第二章 深刻化する負のスパイラル
■第三章 新冷戦時代の幕開け
■第四章 コロナと共存する社会へ
■第五章 逆オイルショックの衝撃が銀行を襲う
■第六章 現実化する金融恐慌
〈本書の特長〉
・定評ある経済ジャーナリスト須田慎一郎氏による「コロナショック」後の世界経済、日本経済の動向、実体経済を緊急分析!
・ソフトバンクグループ、トヨタをはじめコロナ禍の大企業から中小企業の資金繰り、倒産、廃業、経営問題を鋭く考察。
・米中の「新冷戦ショック」、第2のサブプライムローン「CLOショック」が世界恐慌となる経済予測。
・コロナ禍による金融恐慌への恐れを緊急取材した経済ノンフィクション!
・コロナショックの巷に溢れる失業者、若者、中高年、派遣労働者、夜の街などのリアルな声を拾い上げた追真のルポルタージュ。
〈著者プロフィール〉
須田慎一郎(すだ・しんいちろう)
経済ジャーナリスト。1961年、東京生まれ。日本大学経済学部卒。経済紙の記者を経て、フリー・ジャーナリストに。「夕刊フジ」「週刊ポスト」「週刊新潮」などで執筆活動を続けるかたわら、テレビ朝日「ビートたけしのTVタックル」、読売テレビ「そこまで言って委員会NP」、文化放送「須田慎一郎のこんなことだった!! 誰にもわかる経済学」ほかテレビ、ラジオの報道番組等で活躍中。また、平成19年から24年まで、内閣府、多重債務者対策本部有識者会議委員を務める。政界、官界、財界での豊富な人脈を基に、数々のスクープを連発している。主な著書に、『ブラックマネー』(新潮文庫)、『山口組マネー』(宝島社)、『投信バブルは崩壊する! 』(ベスト新書)、『下流喰い 消費者金融の実態』(ちくま新書)、『長銀消滅』(講談社)などがある。
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商品情報
- シリーズ
- コロナ後の日本経済
- 著者
- 須田 慎一郎
- 出版社
- エムディエヌコーポレーション
- 書籍発売日
- 2020.08.06
- Reader Store発売日
- 2020.08.06
- ファイルサイズ
- 7.7MB
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この作品のレビュー
平均 3.0 (2件のレビュー)
-
令和2年第二波がやってくる前の9月頃に読み終わった本ですが、年末の部屋の大掃除で見つけた本です。コロナが終息するのは来年ではなく再来年という話もありますが、その時には経済状態がかなり酷くなっていると予…測されます。
日本国内で多くの方が免疫をもち、また有効なワクチンが開発されて接種して健康上において一安心した頃に、本当の意味でやってくる金融恐慌について書かれています。
以下は気になったポイントです。
・倒産の数字だけ見ていれば事足りるわけではない、廃業という静かなる経営破綻がどの程度出てくるか注目点になる。廃業は統計上には全く出てこない(p44)
・ソフトバンクグループの資金調達規模はあまりにも巨大である、資金繰りにこまったとしてももはやメガバンクは支えられない状態にある(p67)
・金利とは「お金の値段=お金を一定期間使える権利の価格」である、ゼロ金利が続くということは、お金を使う権利がゼロ円という経済の原理原則から行くと異常現象である(p53)
・原油価格がマイナスになる仕組みとは、生産過剰、消費急減により在庫が積み上がることで貯蔵能力がなくなり、ついにはお金を払ってでも売りたいとして2020年5月モノが「マイナス価格」を記録したことである。六月モノは、20.43ドルであり現物の原油価格がマイナスになったわけではないお(p126)
・サウジアラビアは原油価格が1バレル86ドルで同国の財政収支が均衡する、シェールオイルの採算ラインは60ドルと言われる(p129)
・2019年の日本の原油入国として、1位サウジアラビア(35%)、2位アラブ首長国連邦(30%)、3位カタール、4位クェート、米国:2%、ロシア:5%(p130)
・ハイリスク・ハイリターンの企業の「レバレッジドローン」でも束ねることでリスクが分散、低い信用力でも投資家に買ってもらえるように利回りを高く設定すればいいという発想で生まれたのが、CLO(ローン担保証券)である(p134)第二のサブプライムローンといっても過言ではない(p145)
・2020年4月1日には、中堅シェール企業の「ホワイティング・ペトロリアム」が経営破綻、6月28日には草分け的存在の「チェサピーク・エネジー」が経営破綻した(p145)
2020年12月28日作成続きを読む投稿日:2020.12.28
コロナによる日本経済の今後をリーマンショックとも比較しながら分析した著書。飲食店といった直接的な影響を受けている現場から金融業界の動き、米中新冷戦の影響といった多角的な側面からの分析があり、新書ながら…深く説得力のある本。続きを読む
投稿日:2021.01.01
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