TPPで農業は壊滅するか(朝日新聞オピニオン 日本がわかる論点2016)
小山田研慈(著者)
,朝日新聞出版(編集)
/朝日新聞出版
作品情報
2013年7月に日本が交渉に参加した環太平洋経済連携協定(TPP)が15年10月5日に大筋合意にたどりついた。日本経済の起爆剤になるのか。それとも農業が壊滅し、日本のくらしが米国と同じ制度に変わるのか。交渉参加前は両極端の見方が飛び交った。まだ概要しか公表されていないが、実際には参加12カ国それぞれが得るものもあり、失うものもある、という結果だ。日本にとっても、経済への恩恵はほどほど、という感じに見える。『朝日新聞オピニオン 日本がわかる論点2016』(2015年11月6日発売)所収
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この作品のレビュー
平均 4.0 (1件のレビュー)
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TPPによって、日本の農業が壊滅する可能性は低い。
詳細は省くものの、TPPによって、日本の農業が壊滅する可能性は低いようだ。なお、今後はアジアなどでコンビニや、フードサービスなど、サービス業を伸ばすべき。といった結論に。
投稿日:2016.03.30
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