中国バブル崩壊
日本経済新聞社(編)
/日本経済新聞出版
作品情報
2015年6月中旬にピークをつけた上海総合指数は、その後3週間で3割下落。 慌てた中国当局は矢継ぎ早に株価維持策を繰り出し、市場はいったん 落ち着きを取り戻すが、8月11日、再び衝撃が襲う。 中央銀行が人民元の切り下げを打ち出し、世界は同時株安に見舞われたのだ──。中国経済に、いま何が起こっているのか。中国政府の統制がきかず、経済がクラッシュする「悪夢」現実のものとなったとき、日本と世界にどんなショックを与えるのか。 国内と世界各地に駐在する市場・経済担当記者が総力を挙げて描き出す!
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商品情報
- シリーズ
- 中国バブル崩壊
- 著者
- 日本経済新聞社
- 出版社
- 日経BP
- 掲載誌・レーベル
- 日本経済新聞出版
- 書籍発売日
- 2015.10.08
- Reader Store発売日
- 2015.10.30
- ファイルサイズ
- 3MB
- ページ数
- 224ページ
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この作品のレビュー
平均 3.0 (12件のレビュー)
-
新聞社らしい 中国バブル崩壊の 概括的な解説。
新書が 週刊誌のような時代になったことを痛感。
バブルが終焉して、ソフトランディングするのか?
ハードランディングするのか?
日本のようなバブル崩壊す…るのか?
中国のバブル崩壊が どのような影響がまわりに与えるのか?
というような 編集がしてある。
不動産バブルの終焉。
たしかに ゴーストタウンや灯りのともらないマンション
建設中止となった マンションなどがある。
不動産バブルが 終焉したが、
さて、ローンが返せなくなるような不況が生まれているのか?
と言えば、そうではない。
給料の上昇とローンの金利が同じくらいであれば、
まだ 払うことができるでしょうね。
中国は 共働き率が高いので、ローンに強いかも。
たしかに 不動産バブルから 株式バブルをつくった。
そして、株式バブルは 崩壊した感じがある。
株式が なりたつ 風土が まだ育っていない。
それにしても、中国政府の株式に対する不理解はひどいものだ。
バブルリレーの行き止まり感が、海外流出なのか。
問題は、銀行が やっていけなくなることだが、
まだ不良債権が 表面化していない。
貸し剥がしなどの動きはないなぁ。
新常態 ニューノーマル
中所得国の罠に中国が陥るのかどうかであるが、
めざとく、賢い 中国人のことだから 生き抜くだろうと思うけど。
共産党の采配の仕方。軍隊の不満。
徹底した 大国主義が どこまで自覚できるのかですね。
輸出から 消費に転換することが、
どこまでできるのかですね。
株や不動産に頼らない 富の形成の仕方が、
今後の展開であるが、
美味しいところは国営がとってしまっている。
中国がこけたら、韓国、台湾がまず危なそうだ。
そして、『資源国』オーストラリア、カナダなどが
どうやって、脱出するのか?
意外と日本は 高みの見物かも。続きを読む投稿日:2016.05.05
日経記者による最近の中国経済を分析した本。株、不動産投資や建設、製造、小売などの状況、貿易や金融政策に到るまで、さまざまな視点からの分析がなされており、参考になった。数値が明確に示されており説得力があ…る。大人数での担当制のため、内容の重複している部分もあった。
「中国全体の債務は07年の7兆ドル台から、14年には28兆ドル台へと膨らんでいたが、今や50兆ドル台とGDPの3倍。財政赤字も急膨張した」p10
「(中国株式市場は、個人売買が6~8割と圧倒的に高い)年金制度の整備遅れから年金資金を運用する投資顧問会社や信託銀行のような機関投資家が十分育っていない。中国政府が外国人の中国株売買を原則禁止している」p24
「中国経済成長が一定の段階で足踏みする「中所得国のわな」にはまるとみる。潜在成長率が従来の8%台から、25年にかけて4%台まで下がっていくという」p60
「韓国、台湾は1990年後半にわなに陥りかけたが、その後に電機・自動車産業を中核に産業の高度化を成し遂げ、高所得国の仲間入りを果たした。一方でブラジル、アルゼンチン、タイ、マレーシアなどは伸び悩んでいる。習指導部が新常態と呼ぶ中国経済はこの分岐点を迎えている可能性がある」p60
「(中所得国のわなを呼び込みかねない後遺症)生産能力の過剰。環境破壊の深刻化」p63
「(中国石油3社)積極投資が裏目に出る。多くの海外案件が頓挫の危機に直面している」p69
「富裕層の多くは党幹部が占めるだけに、反腐敗運動をいくら進めてもなお不満・不信は強い。摘発をすればするほど党の腐敗ぶりが明るみに出るジレンマもある」p102続きを読む投稿日:2018.10.24
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