デフレの正体 経済は「人口の波」で動く
藻谷浩介(著)
/角川oneテーマ21
作品情報
「生産性の上昇で成長維持」というマクロ論者の掛け声ほど愚かに聞こえるものはない。現実は内需にマイナスに働いているからだ。「現役世代人口の減少」、日本の問題はここにある! 誤った常識を事実で徹底的に排す!!
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商品情報
- シリーズ
- デフレの正体 経済は「人口の波」で動く
- 著者
- 藻谷浩介
- 出版社
- KADOKAWA
- 掲載誌・レーベル
- 角川oneテーマ21
- 書籍発売日
- 2010.06.01
- Reader Store発売日
- 2012.06.08
- ファイルサイズ
- 9.3MB
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この作品のレビュー
平均 4.2 (491件のレビュー)
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全ての答えとは!?
日本の抱える問題に関して間違った解釈・常識を面白い切り口から学べる。
投稿日:2013.12.27
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総務省統計局のデーターを調べてしまった。
この本にはデフレの原因は人口の波ではないなど色々批判もあるらしいが個人的にはそこはどうでもいい。未来予測の本を読んでいると人口動態の予測から入るのはほぼ共通しており人口、特に生産年齢人口の増加が人口ボ…ーナスとして経済発展の重要な要素なのは間違いない。
重要な指摘は若者の失業率が上がっている、都市と地方の格差が拡がっているなどなどのイメージに対し本当に数字見てますかということ。2010年6月の発行なのでデーターは主に2006年以前だが大筋は変わっていない。
総務省統計局のHPにいけばこの本の元になった多くのデーターは誰でも見られる。他に財務省、経産省などのデーターも有る。2010年の国政調査の内容を加えてみよう。
例えばバブル直後の1995年との比較で言うと15才以上の総人口は500万人弱増えているが、労働力人口は300万人強減少している。このギャップは65才以上人口が1千1百万人増えていること。労働力人口には失業者も含まれるが、家事、学生などは含まれていない。
この内20代以下の主に仕事をしているものの数は500万人弱減少しているが、労働力人口そのものも500万人強減少している。そして完全失業者は9万人減少している。一方で30代から50代の失業者は同時期に1百万人以上増加している。労働力人口は140万人減少しているのにだ。ついでに見ると同時期の30代から50代の家事従事者は270万人減少している。
2010年の55〜64才の人口は1870万人おりうち労働力人口は1271万人、そして主に仕事をしているものが969万人だ。2020年にはこのほとんどが仕事をしなくなる。
一方で15〜24才の人口は1249万人で労働力人口が514万人、そして就職しているのが347万人いる。労働力人口を若者だけで置き換えようとすると、2010年に就職していないものが全て主たる職業を持ってやっととんとんだ。
同じく95年と2010年の比較を産業別や職業別でやるとどうなるか?
産業別では457万減っていて、特に目だつのが製造業354万、建設業224万、卸売り・小売業211万、農林業134万。逆に増えているのは医療・福祉の254万と”分類不能”の307万。(分類不能とは国勢調査時の記載方法に不備があり分類できないもの、ちょっと凄くないか!?)
建設業は主に男性、製造業は男女半々、卸小売りは3:1で男が減っている。医療・福祉は1:4で女性が増加。
職業別では生産工程従事者が267万(男女ほぼ半々)、販売従事者が176万(男2/3)、管理職130万(ほぼ男性)で建設が109万減少。(建設業の減少で半分は現場で半分は営業や管理職ということか)一方増加はサービス106万(女性90)、専門技術70万(女性87)でした。医療・福祉のサービス従事者、選もオン技術者の増加は女性に支えられていると言うのが見えます。
地方別にすればどうかとか、本当は産業別の年齢構成(データーが有るかは不明)とかがわかるともっと面白いのだが今回はここまで。本書の予測で一番ショッキングなのは2050年には75〜79才が最も多い世界初の逆ピラミッドの人口構成になるというところ。これを見れば日本の農業の敵はTPPではなく人手不足なのが明らかだ。(上手く構造を変え集約化すれば儲かる農業になる可能性もあるが・・・)製造業は海外に移転するのは避けられない。一番悩ましいのはサービス業かも。年寄りだらけで需要が減るからサービス業も人が少なくて住む、と言うのは歓迎できない未来だ。こうやってみると人口予測はマーケティングの基本だ。中国の不動産バブルもおそらくこういうデーターをちゃんと拾えばそこそこわかるはず。ほとんどデフレの正体とは関係ない話になってしまった。続きを読む投稿日:2014.01.01
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