日本の論点2016~17
大前研一(著)
/プレジデント社
作品情報
累計19万部の超人気「日本の論点」シリーズが今年も発売!
著者は、世界NO1戦略コンサルティングファームのマッキンゼーで、日本支社長、アジア太平洋地区会長などを歴任し
2005年には「Thinkers50」でアジア人として唯一、トップに名を連ねている大前研一氏。
大前氏は、毎朝4時に起きて世界中のニュースを視聴するだけでなく、世界、日本の政治経済のVIPと直接対話し
常に思考と分析を繰り返している。この本は大前氏の日々の鍛錬の集約でもある。
今年のテーマは、世界に通用する「論理力」をどのようにしてつけるか。大前氏の思考にわずか「3時間」で
近づけるだけでなく、TOEICだけでは身につかない世界レベルの「思考法」が、確実に得られる1冊。
【著者紹介】
大前研一 (おおまえ・けんいち)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で博士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー&カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『稼ぐ力』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『低欲望社会「大志なき時代」の新国富論』(小学館)ほか多数。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家論の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年イタリア大統領によりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッガー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
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商品情報
- シリーズ
- 日本の論点2016~17
- 著者
- 大前研一
- 出版社
- プレジデント社
- 書籍発売日
- 2015.11.19
- Reader Store発売日
- 2015.11.30
- ファイルサイズ
- 6MB
- ページ数
- 293ページ
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この作品のレビュー
平均 3.6 (29件のレビュー)
-
2015-16に引き続き、16-17を購入。日本・世界で起きている様々な事象に対して、大前さんの考えている課題と解決案が語られた一冊。自分の引き出しを増やしたい人にお勧め。
・日本が国外の援助に使っ…ている費用は税収の10%にもなる。これを五月雨式に使うのではなく、まとめてインパクトのある使い方を模索すべし。
・年金制度は、あまりにも実態とかけ離れた経済成長率、給与アップ率、出生率をもとに制度設計されており、破たんしている。老後の資金は自分で守る必要がある。日本円一本で持つことなく、資産を分散して持つべし。
・日本経済を立て直す案としてもっと土地を活用するべき。その為には容積率を変更すべし。
・TPPが施行されても日本の農業はほとんど変わらない。農家は226万人全労働人口井の2-3%程度。うち2/3は65歳以上。ほとんどは年金暮らしで、農地を持っているだけで出る補助金+年金で生活している。このような状況ではTPPに対抗したイノベーションは起こらない。補助金ジャブジャブで競争力を奪うのではなく、農協を株式化し正当な競争の中でもっと強い農業を目指すべき。オランダは、九州程度の面積で、農業輸出金額瀬騎亜第二位。やりようはある。農林業だけド栗生した農水省管轄にするのではなく、1つの産業として経産省で今日速力を磨くべき。食糧危機管理のためにも自給率を高めるべきとの論もあるが、エネルギーを止められたら農業は即立ち行かなくなる。
・沖縄を日本の返還される際に、民政は返還するが軍政は現状通りアメリカ統治であることが前提とされた密約がある。だからこそ、今でも沖縄の基地が当たり前のように利用され続けており、その見返りとして国は莫大な補助金を沖縄にばら撒いている。この密約を隠したままでは、国民に説明がつかず、話はいつまでも前に進まない。
・クリーンなイメージを前面に出しながら、水素をエネルギー原として推し進める政策が進めらているが、水素を生成する過程では莫大な二酸化炭素が排出されていだけでなく、取扱が非常に難しくひとたび爆発すれば甚大な被害を招きかねないことを知らなければならない。一足飛びに水素社会を目指すのではなく、水素の良い面と悪い面を理解しながら慎重に進めるべきである。
・ソ連とアメリカのヤルタ会談での密約により、ソ連は対日戦争への参戦する代わりに、樺太千島列島の占拠を認めていた。だからこそ、戦後もソ連ロシアの占領がし続いている。一時、千島列島のうち2島を返還する機運が高まった時期もあったが、日本とソ連が近づくことを避けたいアメリカが、沖縄返還の条件として日本に4島一括返還を求めるよう水を差し、返還に至らなかったこともある。北方領土問題を複雑にしてきたのは実はアメリカなのだ。現代にておいては、極東に進出したいロシアと手を組み、中国、アメリカを牽制していく道もありうる。
・中国な2つの観点からリスクあり。政争による転換、経済停滞による破たん。
中国の官僚にはびこる腐敗の取り締まりは、敵対する政敵を追い落とす為に実施ているが、ほとんどの官僚がすくなからず賄賂に染まっている中で、やり過ぎることはもろ刃の剣となって習体制を転換させるリスクもある。
中国は、国民が持つ土地を二束三文で召し上げ、何十倍も高値で貸し出すことで財政を賄ってきた。企業は何十倍のコストをかけてもペイ出来るから積極投資してきたが、経済停滞が起こると逆回転が始まる。
・イスラム国はイスラム教スンニ派の過激原理主義者。アメリカが9.11の報復としてイラクを攻撃。フセイン政権崩壊後、イラクにイスラム教シーア派が台頭することを嫌った隣国のサウジアラビアがスンニ派に資金提供したことが、イスラム国の起源になっている。
・国境を越えた経済活動が当たり前になった現代において、国内経済を前提としたケインズ理論の経済政策が効果を出さないのは当然。いくら金利を下げて金をばら撒いても金利の高い国外マーケットに資金が流れるだけ。続きを読む投稿日:2015.11.29
アベノミクス行き詰まり。TPP農家は変わらない。沖縄から基地は無くならない。
大阪都構想ほ外側にあるのも。水素ステーションは危険。被災地復興を遅らせるの誰か。
事実と理論の積み重ねから「結論」を導き出…す!
そのためには論理思考が必要。だが、日本の教育体系には「理論思考」がない?続きを読む投稿日:2018.10.12
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